インターネットで学ぶ管理会計
◇サプライチェーン・マネジメント(1999年2月号) ◇環境に配慮した製品開発(DfE)(1999年3月号) ◇環境管理会計（1999年4月号） ◇ABC/ABM（1999年5月号） ◇コンカレントエンジニアリング（1999年6月号） ◇企業倫理（1999年7月号） ◇カンパニー制（1999年8月号） ◇バランス・スコアカード（1999年9月号） ◇制約条件の理論（1999年10月号） ◇優れた理論は役に立つ（1999年11月号） ◇グローバル組織の管理会計（1999年12月号）  品質管理 （1999年1月号）日本科学技術連盟 統計的手法を活用した全社的品質管理、またはそれに利用される統計的手法等の研究に優れた業績のあった者、あるいは全社的品質管理の普及に関して優れた業績のあった者を表彰する「デミング賞」の実施主体。QCサークル、統計的品質管理、ISO9000シリーズ、およびISO14000シリーズなど品質管理に関連する各種セミナーの案内のみならず、品質管理全般に関する各種資料の説明がある。 ISO World ISO9000シリーズおよびISO14000シリーズに関する豊富な情報を提供している。関連図書、審査機関（認証機関）・コンサルティング会社・教育訓練機関に関する情報、ISOシリーズの受審手順、ISOに関する最新ニュース、2000年に予定されているISO9000シリーズの第二次改正案、FAQ、リンク集、ケーススタディ、仮想企業を例とした取得プロセスに関する解説などは、その一例である。 日本経営品質賞 日本経営品質賞に関するオフィシャルホームページ。同賞に関するあらゆる情報が網羅されている。ここで紹介する品質管理に関する世界中のホームページについてのリンク集は使いやすい。運営母体である社会経済生産性本部は、毎年MB賞のQuest Meetingに視察団を送っており、その報告書も入手できる。 マルコムボルドリッジ国家品質賞 MB賞のホームページ。MB賞設立に至る経緯、選考プロセス、審査基準、最新のニュース、関連文献リストなどが網羅されている。MB賞はこれまで企業を対象としてきたが、1999年度より教育機関およびヘルスケア機関も対象となる予定である。これらに対する審査基準などの情報も入手できる。あわせて、イギリスおよびヨーロッパなどにも同様の顕彰制度が存在する。 GE(General Electric) GEのホームページ内でシックスシグマ(six sigma)というキーワードで検索を行うと、同社のシックス・シグマ活動に関する各種の情報を入手することができる。各事業部での取組みも示されている。GEにおける経営革新に関心を持つものは、その他のキーワード、たとえばワークアウト(workout)などでも検索するとよい。 サプライチェーン・マネジメント (1999年2月号)EDI推進協議会 同協議会のニューズレター(JEDIC newsletter)は、ホームページ上で閲覧が可能であるばかりでなく、電子メールによる配信サービスも受け付けている。 日経Biz Tech 日経BP社発行の各雑誌に掲載された記事を検索できる。「サプライチェーン・マネジメント」で検索すると、導入企業、各種カンファレンス、ERPソフトウェア開発企業の動向などを知ることができる。 Supply Chain Council 1996年創設のサプライチェーンに関する非営利団体。SCOR(Supply-Chain Operations Reference model)を提唱。SCORのANSI規約化、ISO規約化を目指す。SCORの概略や同団体主催の会合、サプライチェーンに関する資料、ヨーロッパや日本支部の活動状況などがわかる。 National Association of Purchasing Management 公認購買管理士のホームページ。サプライチェーンのみならず、グローバル・ソーシングに関する情報もあり、同団体とアリゾナ州立大学がサポートする非営利組織The Center for Advanced Purchasing Studiesにもリンクが張られている。 Chartered Institute of Purchasing & Supply 英国購買供給勅許協会のホームページ。勅許会計士と同様に、英国では購買管理担当者の資格についても女王からの勅許状を必要とする。購買に関する専門職のためのホームページであるが、サプライチェーン・マネジメントに関する情報が近年充実し始めている。 スタンフォード大学（グローバル・サプライチェーン・マネジメント・フォーラム） スタンフォード大学のビジネススクールと工学部が主催するフォーラム。事例やセミナーの案内などがある。The Supply Chain Connectionというオンライン・ニューズレターを読める。このフォーラムは、世界の数多くの優良企業がスポンサーとして支援を行っている。 Daimler Chrysler 合弁作業が進むクライスラーで原価企画プログラムが展開されている。その基礎にあるのが同社のサプライチェーン・マネジメントの考え方、Extended Enterprise(TM)である。CAM-I主催の第1回国際原価企画会議でも、その詳細が報告された。ホームページで関連情報を獲得できる。 Siemens シーメンスでは、SMART(Strategic Material Acquisition Roadmap Techniques)を活用して資材調達のためのサプライチェーン・マネジメントを行っている。Siemens Telecom Network社でのSMARTの実践例は、Supply Chain Management Review誌の98年秋号に掲載。 環境に配慮した製品開発(DfE) (1999年3月号)U.S.EPAのDfEプログラム EPAは1992年にDfEプログラムを確立。このプログラムを通じてデザイン段階で環境上の考慮事項を取り入れることが効果的であることを立証し、環境に対する企業、政府等の政策方向の変化を誘導している。アセスメントツールのサイトに入るとDfEや関連資料をダウンロード、注文できる。 U.S.DOE このホームページではライフサイクル資産管理のためのgood practice guidesが紹介されている。このホームページから[GPG-FM-025A: Pollution Prevention]をクリックするとダウンロードができる。 Technology, Business, and Environment Program マサチューセッツ工科大学(MIT)付属の研究機関。企業におけるDfEの普及状況やその適用実態等に関する研究が行われている。DfEの文献リストや他の機関のDfEプログラムへのリンク集を設置。企業の環境実践やLCA、産業エコロジー等に関する学位論文、雑誌記事を注文・購入可能。 Stanford University 主に製品の廃棄、最終寿命を考慮したデザイン、分解分析方法等に関するDfEプロジェクト、DfEと環境に配慮した製造活動に関連した世界のWeb Siteを紹介している。1992年から1998年までの関連資料が掲載されている。1998年の資料はPDFの形でダウンロードできる。 Digital Equipment Co. DfEというキーワードで検索すると、MITのTBEとの共同研究で開発したDfE入門書(Implementing Design for Environment-A Primer)に関する情報を見ることができる。入門書にはDfEの一般的背景やその実行について書かれている。なお、DECは98年1月26日、Compaqに買収された。 Sony 環境に配慮した製品の開発、設計等に関する記述情報が充実している。製品設計の際、環境影響と組立・分解性を同時に評価するDAC-LCA(DAC: Design for Assembly/Disassembly Cost Effectiveness-LCA: Life Cycle Assessment)という設計支援ツールが紹介されている。 Eco Design '99 第一回エコデザインおよびインバース・マニュファクチャリングに関する国際シンポジウムが東京の早稲田大学で1999年2月1日〜3日に開催された。シンポジウムの概要も追って掲載されるだろう。 Sharp 製品のリサイクル性向上などのために、CADとリンクした独自のDfEシステムを開発、活用中。 松下電器産業 環境調和性などの観点から、東京大学、ケンブリッジ大学と共同でグリーン・デザインを研究している。 環境管理会計 （1999年4月号）環境保護庁(U.S.EPA) 環境保護庁は1992年に環境会計プロジェクトを立ち上げ、企業側に環境コストを管理会計および資本予算実践に取り入れるように働きかけている。このプロジェクトをサポートするために、米国の業界・管理会計士協会・公認会計士協会・商工会議所などがネットワークを作り、先進的なケーススタディを行っている。ここでは、環境会計入門書をはじめ、豊富な資料を入手することができる。 Tellus Institute Tellus Instituteは資源管理と環境イシューの分野に関する研究を行う、非営利の研究・コンサルティング機関である。このサイトは四グループで構成されており、そのなかからリスク分析グループに入ると、LCA、FCA、TCA、汚染予防、環境会計、E2などに関する情報を入手できる。Management Accountingというキーワードで検索を行ってもよい。 社会環境会計センター(CSEAR) 当センターは、学術界と実務界との間で社会環境会計理論およびその実践に関する情報共有を促進するために、1991年にDundee大学によって設立された。このサイトでは、CSEARまたは社会環境会計Newsletterに関する情報が紹介されており、環境マネジメント、環境経済学、社会環境会計など、それぞれの分野における文献リストも網羅されている。 環境経済開発センター(CEED) 1984年に設立されたイギリスの環境経済開発センターである。CEEDでは、持続可能なビジネスプログラムの一環として、環境管理会計に焦点を置いたECOMACプロジェクトを遂行している。EUの支援のもとに企業や大学との共同で環境マネジメントと管理会計との関係についてケーススタディを行い、その研究結果を本や報告書にまとめている。 IISD(The International Institute for Sustainable Development) カナダの持続的発展のための国際研究所のホームページである。最初の画面で[Business]をクリックし、次に"ビジネスと持続的発展[Business and Sustainable Development]"のサイトに入ると、TQEM、DfE、ISO14000、TCA、LCA等の概要、適用例、参考文献が紹介されている。特に、参考文献は環境テーマ別に関連ホームページが詳しくまとめられている。 Ecostrategies Ecostrategiesはコンサルティング企業として、環境会計、環境戦略、コスト・ベネフィット分析および資本予算編成、環境マネジメントシステム、環境監査、LCA等に関するサービスを提供している。このホームページでは、環境会計の必要性、主な機能、ベネフィットについての簡単な紹介がなされており、関連サイトも設けられている。 CICA(The Canadian Institute of Chartered Accountants) カナダ勅許会計士協会のホームページである。カナダとその他における会計機関および団体への関連ホームページ情報がある。その中から、Online Environmental Resoursesのサイトに入ると、企業、政府機関、研究団体における環境会計および環境マネジメントの関連ホームページにアクセスすることができる。 British Columbia Ministry of Environment, Lands & Parks TCAに関する情報が詳細に紹介されている。さらに、TCAのWeb Siteでは、TCAの概要、ガイドライン、ソフトウェアに関する説明がある。特に、TCAのガイドライン(Total Cost Assessment Guidelines, June 1997)とソフトウェアは自由にダウンロードできる。 ABC/ABM （1999年5月号）MEVATEC ABC/ABMのソフトウェア開発、導入コンサルティングを行うコンサルティング会社。 Cost Technology 利益管理を中心にコンサルタント業務を行っている企業のホームページ。この企業には、ABMの基本的な概念フレームワークを提唱したTurneyが所属している。ABC/ABMを中心に、BPR、継続的プロセス改善の解説やコンサルタント内容の紹介が行われており、特に、TQMにABC/ABMの手法を取り入れたWABM(Workforce Activity-Based Management)の概要を見ることができる。 Management Accounting Modules Irwin McGraw-Hill社のホームページ内にあり、モジュール化された教育用テキストのリスト紹介や販売や、モジュールのフリーダウンロードサービスもある。ABC/ABMに限らず最新の管理会計トピックスに対するモジュールのリストがあり、その目次と内容が簡単に紹介されている。最新の管理会計トピックスを知る資料として有用である。 CAM-I(Consortium for Advanced Manufacturing International) ABC/ABMをテーマとした、これまでのCAM-Iの出版物の紹介、これまでの活動内容、実務への適用ケース等を見ることができる。また、ABC/ABMに限らず、最新のトピックスに関連するカンファレンスのプログラムを見ることができる。プロセス管理や原価企画に関するベストプラクティスの発見を目指したケーススタディへの参加の場を提供している。 The ABC Technologies ABC/ABMシステムを販売するコンサルタント企業のホームページ。建設・製造・出版等のさまざまな産業におけるABC/ABM適用のケーススタディを見ることができる。また、開催されたカンファレンスの内容、自社のシステム販売における過去の適用実態、ソフトウェアや出版物が紹介されている。 コンカレントエンジニアリング （1999年6月号）日本能率協会コンサルティング 開発初期の商品企画、概要設計段階では設計変更などの自由度が比較的高い。この段階で最適な方法を織り込むことにより開発をスピードアップする手法を提案している。 日経デジタルエンジニアリング 設計・製造技術者に向けて、CAD/CAM、ERP、生産管理システムなどコンピュータ活用に関する最新情報を提供している。製品開発全般に関して参考にすべきサイトだろう。 関西経営システム協会(KIMS) KIMS懸賞事例応募作品のコーナーでは、コンカレントエンジニアリングを応用したさまざまな事例を見ることができる。新しいシステム開発を導入するために、部門横断的な開発チームが活躍していることがわかる。 一橋大学イノベーション研究センター 英語のページでは、ボーイング777開発の事例を通じて、新製品開発におけるCAD技術の影響についての論文要旨が掲載されている。 シャープ株式会社 シャープMDストーリーでは、緊急プロジェクトと開発コンカレントエンジニアリングというシャープ独自の体制のもとでMDレコーダーが開発されたことが紹介されている。 慶應義塾大学大学院経営学研究科 3次元CADは、(1)事前計画を強化することでプロトタイピングサイクルを減少させ、(2)経験的な試行錯誤と組織横断的な共同作業を強化することでプロトタイピングサイクルを多頻度化するという。用語集も参考にできる。 インターメッセ インターメッセの製造業版・ビジネスリンクは非常に広範囲で、業界紙、学会・協会、公的機関、海外のCAD専門誌などへ多くのリンクが張られている。 IMS(Intelligent Manufacturing Systems) IMSでは、産官学の共同プロジェクトを実施している。たとえば、山武ハネウェル社が幹事となってRapid Product Development(迅速な製品開発)を、情報管理システム、エンジニアリング技術の開発、組織的管理という三つの側面から研究している。 企業倫理 （1999年7月号）経団連 企業の行動原則をまとめた「経団連企業行動憲章（91年9月24日発表、96年12月17日改訂版発表）」、実際にどのように実行するのかを示した「実行の手引き」をみることができる。倫理というキーワードで検索すると、企業倫理に関する会長講演録もみることができる。リンク集もあり、財団法人経済広報センターが97年に実施した「企業の不祥事に関する会社員の声」アンケート調査にもアクセスできる。 日本テキサス・インスツルメンツ ぜひ見ていただきたいホームページ。TI社におけるエシックスの位置づけ、それを具体的な行動に結び付けるための「行動規範の確立」、「啓蒙・普及」、「教育・訓練」、「フォローアップ」などで構成されるエシックス・プログラム、組織と体制、ツールなどについての概要をみることができる。また日本TIでは目的・対象に合わせ、米国本社で使用しているツールの一部と独自作成したツールとを使用している。米国本社のホームページもあわせてご覧いただきたい。 日本IBM IBMでは倫理綱領として「ビジネス・コンダクト・ガイドライン（企業行動基準）；Business Conduct Guideline）」を、世界各国のIBMグループ会社の社員に共通に適用している。ホームページ上でこのビジネス・コンダクト・ガイドラインの全文をみることができる。そこでは、各人の行動、職場環境、社員のプライバシー、IBM資産の保護、ビジネスについて、私的な活動とIBM社員としての立場、といった項目について、具体的かつ詳細な倫理基準を提示している。 CEE (Council for Ethics in Business Economics) オハイオ州に本部を置く、企業倫理におけるアメリカ有数の啓蒙普及推進機関。その活動はアメリカにとどまらず、ヨーロッパ諸国にも会員を擁する。ホームページ上では、当機関が行っているカンファレンスやコンサルタント活動の案内のほか、教育用ケース・スタディの概略が見れ、その他教材の販売なども行っている。当機関のサポーターとして、DuPont、米国ホンダなどの企業や、非営利団体としては（財）経済広報センターなどの組織が名を連ねている。 ジョンソン・エンド・ジョンソン 世界50ヶ国160社の Johnson & Johnsonファミリー企業共通の行動規範であり、かつ実践的な経営理念として「我が信条（Our Credo）」が掲げられている。Our Credo (English)というボタンをクリックすれば原文（英語）にアクセスできる。この綱領は、努力目標ではなく、必達事項であり、責任の対象として消費者、取引先、社員、地域社会、株主の順に挙げていることなど、特筆すべき点が多く、綱領として他企業のベンチマーキングの対象となっている。 カンパニー制 （1999年8月号）ソニー株式会社 ソニー株式会社のホームージ。Sony on lineの検索画面で、「カンパニー制」を検索すると、ソニーで行われているカンパニー制の動向を見ることができる。ソニーは日本企業の中でもカンパニー制採用の先駈けともいえるが、94年に初めてカンパニー制を導入以来、カンパニーの統合や新設など、絶えず組織を変化させ続けている。 住友電工 住友電工で96年度KIMS（関西経営システム協会）事例応募作品の改善賞を受賞した掛（かかり）カンパニー制について報告しているホームページ。報告では、電子線の製造を担当する電子ワイヤー事業部電子線工場の資材掛で試行された掛カンパニー制の導入の経緯と結果が詳しく述べられている。また、その後の経緯については最新の論文が発表されている。掛（かかり）とは、住友電工における工場の現場組識の名称。 アカデミー・オブ・マネジメント・オンライン Academy of Management Onlineは、米国での経営学に関する代表的なジャーナルであるアカデミー・マネジメント・レビューとアカデミー・オブ・マネジメント・リサーチに関するウェブ・サイト。米国の経営学で注目されているテーマを検索できる。テーマ毎に分かれていて組識に関しては、組織開発・組識変革（Organization Development & Change）、組識論・経営論（Organization & Management Theory）などがある。 Biz Tech The BizTech Network(TM)のホームページ。テーマに応じて、それに関連する論文、文献などを掲載している。仮想組織とネットワーク組織（Virtual Corporations & Network Organizations）や新しい組織形態に関するウェブ・サイト（Other WWW Resources on New Organization Forms）の項目を検索すると、近年登場した新しい組織形態に関連する文献を検索することができる。 アメーバ経営 京セラコミュニケーションシステムズ(KCCS)のホームページ。京セラの稲盛名誉会長の提案するアメーバ経営を、他の企業に活かすためのサポートをすることを目的の一つとしている。またアメーバ経営に関しては、稲盛会長の経営者としての考え方に賛同する若手経営者の勉強の場として、「盛和会」があり、このホームページもある。 バランス・スコアカード （1999年9月号）NEC総研 日本語でBSCを扱っている数少ないサイトの１つである。もともとこのホームページは、シックス・シグマを紹介しているページで、その中にKaplan & NortonのBalanced Scorecardの訳者である吉川武男教授によるBSCコンセプトの説明やBSCの用語集を見ることができる。 Balanced Scorecard Institute このホームページは、地方公共団体や政府でのBSCの企画、導入を奨励しており、政府機関を対象にした業績に基づく管理やBSCに関するエッセイ、論文、関連ウェブサイトを紹介している。 Sid Sytsma's Homepage Ferris State Universityの教授であるSid Sytsmaのホームページ。BSCを選択すると、BSCコンセプトの説明や、コンサルティングや文献、サイトの紹介を見ることができる。特にサイトの紹介は、Sid自身のつけたサイトの５段階評価や説明がついているので利用しやすい。 Harvard Business School publishing 当ホームページ内でbalanced scorecardというキーワードで検索すると、今までHarvard Business ReviewでKaplan＆Nortonの発表した一連のBSCの論文やBSCの書籍、教育用のケース、CD等を購入することができる。BSC以外にも、会計学、経営学全般の書籍などが豊富に揃っている。 The Institute of Chartered Accountants in England & Wales イングランドおよびウエールズ勅許会計士協会のホームページの中にあるライブラリーのセクション。The Balanced Scorecardを選択した後、イギリスを中心としたBSC研究に関する網羅的な文献リストが、Word 6形式でダウンロードできる。 The Balanced Scorecard Collaborative KaplanとNortonが経営しているBSCコンセプトの普及、利用、発展を目的とする会社。BSCコンセプトやBSC導入プロセス、Kaplan やNortonによる講演会の日時や内容等の情報を収集することができる。 Gentia Software コンサルティング向けのBSCのソフトウェアを開発している会社。このホームページでは、GentiaがRenaissance Worldwide社に供給しているRBSC（Renaissance Balanced Scorecard)のシステムソフトのデモをダウンロードすることができる。 Department of Energy アメリカ・エネルギー省のホームページ。省内でBSCを導入するための情報提供をこのホームページで行なっている。BSCコンセプトの説明やBSC各視点の業績を改善したケースの紹介、エネルギー省のBSCへの取り組みについての情報が入手できる。 制約条件の理論 （1999年10月号）JMAM（日本能率協会マネジメントセンター） 日本能率協会マネジメントセンタ−のページ。山梨日本電気（株）大月工場におけるTOC導入事例を取り扱ったビデオの販売や、TOCを導入しようとする企業に対してのコンサルティング、教育を目的とした各種のプログラムが用意され、その概要を知ることができる。また、TOC会議室という掲示板も用意されている。 The Avraham Y. Goldratt Institute TOCの提唱者であるEliyahu M. Goldratt が設立したThe Avraham Y. Goldratt Instituteのページ。数多くのTOC関連の書籍、ビデオ等の販売を行っている。また、TOCを導入した約30社の成功事例が紹介されている。登録者専用のDiscussion Forumも開設されている。 The APICS Constraints Management (CM) SIG APICS（アメリカ生産管理・在庫管理学会）におけるTOCのページ。ディスカッション用のメーリングリストが存在し、参加することができる。 Constraint Accounting Measurements TOCにおける会計をメインのテーマとしたページ。Web上で見られる論文の他に、TOCに関連した文献一覧を閲覧することができる。また、APICS Constraints Managementにおけるディスカッションの内容がトピックごとに整理されている。 Crazy About Constraints! TOCのソフトウェア会社、Maxager Technology, Inc.のコンサルタントであるDavid Shucavageの個人ページ。TOC関連の書籍、コンサルティング会社、ソフトウェア会社、論文などが紹介されており、リンク集にはWeb上でのDiscussion Forumが存在するホームページが紹介されている。 CIRAS（Center for Industrial and Service） Iowa State Universityの研究成果を一般の人々に利用してもらうために運営されているCenter For Industrial Research and Serviceのページ。TOCを紹介するスライドショウや、CIRASに寄せられた質問とその質問に対する答えが８つのセッションに分けられたTOC Satellite Seriesが閲覧できる。 Quality Systems TOCの手法を用いてコンサルティングを行っている会社のページ。思考プロセスやその過程で使用されるツールの説明などがある。TOC用語集もある。 優れた理論は役に立つ （1999年11月号）日本原価計算研究学会 年次大会の報告要旨が掲載されている。当該学会では、研究のさらなる進展をめざす活性化プロジェクトが進行中であるが、産学共同も最重要プロジェクトとして位置づけられている。 一橋大学管理会計フォーラム 一橋大学所属の管理会計担当教員が主宰する産学共同の研究会。年10回開催される研究会では、研究者と実務経験者が報告を行っている。報告要旨から読み取れるように、管理会計実践に関する研究報告が数多く行われている。 神戸大学管理会計研究会・現代管理会計研究会KAMAプロジェクト 研究者および大学院生を対象としている管理会計研究会と実務経験者が数多く参加する現代管理会計研究会KAMAプロジェクトの二本立てとなっている。KAMAプロジェクトでは、合宿、海外企業視察、研究成果の出版などを通じて産学共同の成果を公表している。 CIMA(Chartered Institute of Management Accountants) 英国勅許管理会計士協会のホームページ。英国では会計専門職の社会的ステータスが高いことがホームページから読み取ることができる。各種セミナーや研修会の案内や研究プロジェクトの概要を知ることができる。同協会は専門誌Management Accountingと研究雑誌Management Accounting Researchを出版している。 EIASM ECがスポンサーとなっている経営研究支援組織。管理会計に関わるテーマについての研究集会も数多く開催している。1996年には日本的管理会計に関する研究集会をパリで開催した。現会長は、オックスフォード大学のAnthony Hopwoodである。 IMA(Institute of Management Accountants) アメリカの管理会計士協会。最近では、アメリカ会計学会（AAA）やCAM-Iなどと共同で各種プログラムを共催するなど、産学協同にも力を入れている。 CAM-I(Consortium for Advanced Manufacturing - International) 当初は日本企業をベンチマーキングの対象としたアメリカ企業の再生を目指す非営利組織として出発した。産学協同の研究・啓蒙組織として多角的な取り組みをしている。今年第三回を迎える原価企画国際会議をAkron大学とともに主催している。 Frank Seltoホームページ コロラド大学ボールダー校教授であるFrank Seltoのホームページ。授業計画書だけでなく補助教材や授業課題などを学生が事前にダウンロードできる。彼の最新の教科書であるCost Management: Strategies for Business Decisions, Irwin-McGraw-Hill, 1999.にもホームページがあり、この教科書に関する様々な資料を入手することができる。 グローバル組織の管理会計 （1999年12月号）Financial Times イギリス経済紙のホームページ。ヨーロッパにおいては、わが国の日本経済新聞やアメリカのWall Street Journal的な存在。有料だが、網羅的に情報が入手できる情報検索サービスがある。日本企業の欧州子会社のみならず、日本企業に関する示唆に富む記事が数多く掲載される。Managementのコラムでは、会計問題もしばしば取り上げられている。 Bloomberg.com 投資経済情報誌Bloomberg Magazineを補完するホームページ。投資情報（新規株式公開情報を含む）、為替情報などのほか、ビジネスのトップニュース、新ビジネスの動向など多様な情報を入手できる。合わせて、同社が持つテレビ局やラジオ局のライブ情報にもアクセスできる。 USA Today アメリカ唯一の全国紙のホームページ。本紙と同様に、ビジュアルで読みやすい画面である。詳細な情報を入手するには不向きだが、ビジネスの大きな流れを理解するには適している。また、各都市のローカル紙も地域特性がありおもしろい。 Wall Street Journal アメリカの経済紙のインタラクティブ版。アジア版およびヨーロッパ版のホームページもある。ダウ・ジョーンズ社にもこのホームページからアクセスできる。 BBC 英国テレビ局およびラジオ局であるBBCのホームページ。同局のビジネスドキュメンタリーには優れたものが多い。これらをオンラインで購入もできる。アメリカの三大ネットCNN、MSNBCおよびCBSなども豊富な情報を提供している。 |
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